太陽光発電・蓄電池 用語集

International Electrotechnical Commission（国際電気標準会議）の略。電気及び電子技術分野の国際規格の作成を行う国際標準化機関で、各国の代表的標準化機関から構成される。

International Organization for Standardizationの略。国際標準化機関の一つ。中央事務局はスイスのジュネーブ。ISOの目的は製品やサービスの国際協力を容易にし、知的、科学的、技術的及び経済的活動分野における国際間の協力を助長するために世界的な標準化及びその関連活動の発展促進を目指すことにある。活動範囲は、国際電気標準会議（IEC）の担当する電気・電子技術規格及び国際電気通信連合(ITU)の担当する電気通信技術規格を除いたすべての分野としている。

Interdigitated Back Contact（インターディジテッド・バック・コンタクト）とは、太陽電池セルの正負の電極をすべて裏面（受光面の反対側）に配置した構造のことです。

The Climate GroupとCDPによって運営される企業の自然エネルギー100％を推進する国際ビジネスイニシアティブ。企業による自然エネルギー100％宣言を可視化するともに、自然エネの普及・促進を求めるもので、世界の影響力のある大企業が参加している。

Electric Vehicleの略。電気自動車を意味する。電動モーターで車を駆動させ、エンジンを使用しない。

Sustainable Development Goalsの略。日本語で、「持続可能な開発目標」を意味する。2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に2016年から2030年までの国際目標として記載。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っている。SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，マキシオン製品を取り扱うTCLも積極的に取り組んでいる。

Tunnel Oxide Passivated Contact （トンネル酸化膜パッシベーテッドコンタクト）の略で、現在の住宅用太陽光パネルの主流になりつつある高効率な太陽電池技術です。

太陽光パネルのセル表面に電極（金属配線）が見えず、電極をセルの裏側に配置した太陽電池構造のことで、マキシオンが40年以上前に開発し、特許1000以上で守られている技術。太陽光セル技術の最終形とも言われている。

国が制定した「エネルギーの基本計画」に基づき、将来（2030年度）のエネルギー需給構造のあるべき姿を示した電源構成の組み合わせのこと。具体的数値は、LNG火力27％程度、石炭火力26%程度、再生可能エネルギー22〰24%程度、原子力20〰22%程度、石油火力3%を見込んでいる。（再生可能エネルギーのうち、太陽光は7.０％程度）

Light Induced Degradationの略。光誘起劣化と言い、太陽光パネルが設置されて最初に光を浴びた段階で発電性能が低下する現象で、主にP型の太陽光パネルに起こる現象。

Levelized Cost Of Electricityの略。発電量あたりのコストを意味し、均等化発電原価とも言われる。建設費や運転維持費・燃料費など発電に必要なコストと利潤などを合計して、運転期間中の想定発電量をもとに算出する。

敷地外または需要地から一定の距離を置いた場所（オフサイト）に設置された再エネ電源から供給を受けるモデル。

敷地内（オンサイト）に再エネ電源を設置し、自家消費するモデル。

温室効果を起こす気体の総称。二酸化炭素・水蒸気・フロン・メタン・亜酸化炭素など。

厨房・給湯・冷暖房等、家庭内で使用されるエネルギーを電気でまかなう住宅。一般的には、台所にＩＨクッキングヒーター、お風呂にエコキュートなどの電気給湯器が設置される。ガスの燃焼を伴わないため、不完全燃焼などが無く、安全かつクリーンである。

太陽光発電の容量に対してパワコンの容量を小さく抑えること

太陽電池モジュールを屋根や地面に取り付けるための支持物。

北向き屋根へ太陽光パネルを設置すること。 北側設置は、朝夕の低い太陽しか受けにくい、冬は特に日射量が少ない、真昼でも入射角が悪いなどの理由から、設置を避けるケースが多い。 北側への太陽光パネル設置は、南側に設置するのと比較すると特に冬至を挟んだ10月～3月の発電量は20～60％程度に留まる。ただ4月～8月は南面設置の発電量の70％程度となるため、年間での発電量とした場合、一定の発電量が見込めます。※屋根勾配により大きく変わります。

kWhとは、発電電力の積算量を示し発電電力量といいます、2kWの発電設備が5時間安定的に発電を行った際の発電量は10kWhとなります。3kWのシステムで快晴の日一日では12～17kWhくらいの発電電力量が得られます。

消費電力より自家発電電力が多い場合等に、需要家構内の太陽光発電システムで発電した電気の全て、または一部が、需要家構内側から電力系統側へ向かう電力潮流のこと。

再生可能エネルギーによる発電コストが一般的に小売りされている電気のコストと同等かそれより安価になるポイントのこと。

一般に電力会社の配電線網のことを系統といい、その系統に発電設備などをつなぐことを系統連系といいます。 太陽光発電システムの場合、パワーコンディショナの出力電力が家庭内の住宅用分電盤に接続され、電力会社の配電線網につながることになり、これを系統連系と呼びます。

電気設備基準の電圧の規格の一つとして、直流で750ボルトを超え7000ボルト以下、交流で600ボルトを超え7000ボルト以下の電圧。

Feed in Tariffの略。固定価格買取制度のことで、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度。住宅用のFIT（10kW未満の太陽光発電）では、2026年時点で、1～4年 24円/kWh、5～10年 8.3円/kWh

太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの。政令において、太陽光・風力・水力・地熱・太陽熱・大気中の熱その他の自然界に存する熱・バイオマスが定められている。

国の「みらいエコ住宅事業」で定められた、ZEHよりもさらに高い省エネ性能と創エネ性能を持つ住宅です。GX志向型住宅の主な要件（戸建住宅） 断熱等性能等級6以上 再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量削減率35％以上 再生可能エネルギーを含む一次エネルギー消費量削減率100％以上（地域条件による例外あり） 高度エネルギーマネジメント（HEMS）の導入

一般財団法人 電気安全環境研究所（JET）が電気製品の安全性と製造工場の品質管理体制を評価し、基準適合を証明する第三者認証制度です。 電気用品安全法（PSE）を補完し、S-JETマークの表示により製品の安全性が客観的に確認されたことを示します。

太陽光発電システムを設置することで、直射日光の熱が遮断され、施設内空調の省エネ（屋根設置の場合）される効果。

平成27年1月の再エネ特措法施行規則の一部を改正する省令により、実施される。一部地域で再エネの連系量が急速に増えている背景から、電力消費と発電のバランスが崩れると、電気を安定して供給することが困難となるため、発電量が消費量を上回らないよう、発電量を制御（出力制御）すること目的としている。一定の基準を超えて連系した太陽光発電設備は電力会社からの出力制御の要請に無制限・無補償で応じるルールが定められた。

「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」のこと。石油危機の混乱を契機として1979年にエネルギーを効率よく使うことを目的に制定。省エネ法は急激な経済成長やビジネスモデルの変化に応じて改正を繰り返しながら、「産業」「業務」「運輸」「家庭」の4つの部門においてを省エネの取り組みを示し、省エネ努力を促している。

技術開発費や機械・設備の導入費など、当初にかかる費用。太陽光発電システムの場合、製品ならびに、設置費用を含めた費用のことを指す。

新規参入の小売電気事業者。2016年3月末までの一般電気事業者以外の小売電気事業者を指す。2016年4月1日からは「低圧」区分の家庭や商店などにおいても、一般電気事業者以外の電力会社が選べるようになった。

発電システムを設置した自宅や、工場、会社内にて、発電した電力を自ら使用すること。

家庭の電気が停電した場合、安全のためパワーコンディショナは連系保護装置が働いて停止する。その時、系統と切り離してパワーコンディショナを運転させ、パワーコンディショナの付属コンセントに接続された機器に電力を供給することを自立運転と呼んでいる。災害等の停電時でも太陽の光があれば日射量に応じて電力を供給することができます。

インターネットを介し、毎月の検針業務の自動化やHEMS等を通じた電気使用状況の見える化を可能にする電力量計のこと

Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅。ZEHの普及により、家庭部門におけるエネルギー需給構造を抜本的に改善することが期待されている。

初期費用をゼロ円に抑えて、毎月のリース料を払う形で太陽光発電を導入するサービス。10～20年などの契約期間終了後は無償で設備を譲渡されるプランが多く、マキシオン太陽光パネルであれば、譲渡後の保証期間が20～30年続く。

固定価格買取制度の買取期間が満了になることを意味して作られた「FITを卒業すること」の造語。2009年に開始された固定価格買取制度は、太陽光発電の余剰電力を電力会社が固定価格で買い取る制度で、10kW未満のシステムには10年間の買取期間が設定されている。2019年以降順次、買取期間の満了を迎えることとなる。

太陽光などの光を受けて、そのエネルギーを直接電気エネルギーに変える半導体装置。半導体に光が当たると光起電力電効果(ひかりきでんりょくこうか）により電気が発生する。 太陽電池セル、太陽電池モジュール、太陽電池パネル、太陽電池アレイなどの構成状態を指す場合もある。

光起電力効果（ひかりきでんりょくこうか）を利用し、太陽電池を用いて太陽光のエネルギーを直接電気エネルギーに変換する発電方式。

光起電力効果（ひかりきでんりょくこうか）によって太陽光のエネルギーを電気エネルギーに変換し、負荷に適した電力を供給するために構成されたシステムで太陽電池モジュールやパワーコンディショナなどの装置やこれらに附属する装置で構成される。

2030年代以降に過去のメガソーラーで導入された太陽光パネルが寿命を無前、大量に廃棄されることが予想されること。

多数の単結晶がいろいろな結晶方位を持って集合してできている結晶のこと。

構成する原子の配列が規則正しく、単一の結晶軸を持つ結晶のこと。

異なる種類の太陽電池を上下に重ねて、発電効率を高める技術です。

二酸化炭素の排出が少ない社会のこと。低炭素社会ともいう。

1回限りの放電ではなく、充電をおこなうことで電気をたくわえ、くり返し使用することができる電池。スマートフォンやノートPCなどに内蔵されているバッテリーなどもその一種。二次電池や充電池、バッテリーとも呼ばれる。

国が定めた基準を満たし、「長く快適に住み続けられる住宅」として認定を受けた住宅です。 主な認定基準 長期間使える耐久性がある 地震に強い（耐震性） 省エネ性能が高い メンテナンスしやすい 一定以上の住戸面積がある 維持保全計画を作成している

1981年設立のTCLは、「先進技術による持続可能でつながる未来の構築」に取り組んでおり、次世代のインテリジェント体験の実現により、スマートで健康的なライフスタイルの実現に注力しています。 コンシューマー技術とエレクトロニクス業界のグローバルリーダーで、2024年にSunPower/ Maxeonのソーラー事業を買収し、1000以上の特許もすべて継承している。また現在の日本国内のマキシオンパネルについてもTCLグループのパネル製造部門を担う会社：TCL Zhonghuan Energy Technology (Jiangsu) Co., Ltd.が保証義務を継承し、業界最長40年の製品・出力保証を継続している。

電気設備の電圧の規格の一つとして、直流で750ボルト以下、交流で600ボルト以下の電圧。

二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、所管行政庁（都道府県、市又は区）が認定を行うもの。

電気は各地域の電力会社（東京電力、関西電力等）だけが販売していて、電気をどの会社から買うか選ぶことはできませんでした。2000年3月の「特別高圧」区分のから順次小売りの自由化が進み、2016年（平成28年）4月2日以降に全面自由化され、家庭や商店も含む全ての消費者が、電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになった。

電気の使用量を計るための装置。電力量計とも呼ばれる。 各電力会社で順次スマートメーターへの取り替えを実施している。

商用の電力系統と連系することなく、単体で電力供給されている状態。

第三者機関が製品やサービスの安全性・品質が国際規格や欧州規格に適合していることを公式に証明する制度です。

系統電力に発電した電力を売ること。

太陽光発電と蓄電池の両方を1台で制御し、直流同士を直接接続することで変換ロスを減らせる高効率のパワコンです。 太陽光と蓄電池用のパワコンを別々に設置する必要がなく、1回の電力変換で済むため効率が向上します。

蓄電池とパワーコンディショナーの機能を1台にまとめた太陽光発電システム用の装置です。

太陽電池モジュールから発生した直流電力を家庭で使える交流電力に変換する装置。

PotentialInduced Degradation の略。電位誘起劣化と言われ、太陽光パネルと接地された架台・フレームとの間に大きな電位差が生じることで、セル内部などに漏れ電流が発生し、発電性能が低下する現象

急激な電力需要増のピークを需要家側が低く抑えるように、電力消費を制御すること。

電力などの需要や負荷の多い時間帯をずらして、需要ピーク時の消費を抑えること。 電力、水、都市ガスなどの季節、時間帯による需要ピークを平準化したり、 建物の空調設備で蓄熱槽などを用いて夜間に負荷を移行する場合などに用いる。

Power Purchase Agreementの略。電力会社などの電気事業者と、発電事業者との間で結ぶ電力販売契約のこと。

Photovoltaic（光起発電）の略。太陽光発電のことを指す。

Home Energy Management System（ホームエネルギーマネジメントシステム）の略。家庭で使うエネルギーを管理するシステム。

主要原料が日本国内にあり、変換効率が高いとされ、薄くて軽く、曲げることもできる次世代の太陽電池。

業界最長で世界唯一、マキシオンパネルのみに適応されているパネルの保証。製品保証は、パネルそのものの故障・不具合（部材の不具合など）時に対応する保証で、出力保証はパネルに不具合が起きていないことが前提の上で、出力の低下を一定以上維持していることを保証する。（年間劣化率をもとに計算される）